情報オリンピック日本委員会へ寄附しました

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概要

2020 年 8 月 28 日に、個人として、情報オリンピック日本委員会に 3,000 円を寄附しました。

委員会が有意義に活動を続けている限り、今後も毎年 3,000 円ずつ寄附していきたく思います。

寄附する意図

どうしてこのように決めたのか、この記事で意図を書き留める。

最上の問題を追い求めたい

プログラミングコンテストは、非常に奥深いものである。形式的には、答えがあるものの早解きを競っているが、実際には、独創的で高度な考察力を問うている。特にこの業界の最上級のコンテスト、例えば AtCoder Grand Contest は、そうである。

最上の問題を作れる writer を

さて、 AtCoder Grand Contest で出題されるような最上の問題の writer は決して簡単に生み出されるものではない。競プロ忘年会で chokudai さんから聞いた話では、若い学生、例えば学部 3 年生までで chokudai さんと同じかそれ以上に強いことが目安になるそうだ。

AtCoder Beginner Contest を繰り返し開催すれば、競技プログラミングの裾野は広がっていくとは思う。勉強のための高速道路も次々に整備されていくだろう。これはコミニティの成長である。しかし AtCoder Grand Contest のような高度なコンテストに、真の良問が提供され続けていくことは、競技プログラミングが進化し続けるために重要だと確信している。

ジュニアからの強化

要するに、ジュニアからトップレベルの選手を育成する必要がある。体操と同じだと認識している。そして競プロのトップアスリートの育成機関として最も期待できるのが、情報オリンピックであるというのが、私の認識である。もちろん AtCoder 社その他と情報オリンピック日本委員会は原理的には関係がないことは承知の上ではあるが、情報オリンピックで活躍した選手がその後も活躍していることを鑑みると、今後も期待ができる。

であるから、情報オリンピック日本委員会に、寄附をすることにした。いろいろな貢献の仕方がありうる中、具体的に「寄附をする」という行動を選択した理由であるが、実は 2018 年にも日本大会開催の際に寄附をしたことがある。この時の気持ちと同じである。

寄附額について

「3,000 円」というのは、非常に小さい金額に思えるかもしれない。この理由は、情報オリンピック日本委員会が寄附金控除を受けるための礎となると嬉しいからである。

寄附金控除を将来獲得するための条件

日本において、認証 NPO 法人は、いくつかの条件を充し認定を受けると、認定 NPO 法人となることができる。認定 NPO 法人になると、認定NPO法人等寄附金特別控除の対象となる。

この基準は内閣府 NPO のサイトで確認ができる。寄附金にも基準がある。以下の「絶対値基準」が一例としてある。

実績判定期間内の各事業年度中の寄附金の額の総額が3,000円以上である寄附者の数が、年平均100人以上であることを求める基準です。

今のところは、情報オリンピック日本委員会は、認定 NPO 法人を目指す予定はなさそうに見える。しかし、例えば数学オリンピック財団は 2023 年の日本大会に向けて寄附金を集めるため、税制控除対象法人になるための活動をしていた。「お隣さん」がこうなのだから、将来情報オリンピック日本委員会も同じことをする展開になるかもしれない。

寄附額の決定

私は以上の可能性を鑑み、寄附を検討することにした。

まず私が「大きな金額を一括で寄附」しても、そのインパクトは、「寄附金控除を獲得した後に企業から寄附されるであろう額」には到底及ばない。

それどころか、私が何円を寄附しようが、 3,000 円以上であるならば、一律にその効果は「1 年に 1 人からの寄附」である。であるならば、 3,000 円を毎年寄附するのが最も効果が高い。

それ以上寄附をしても良いものだが、ここはあえて基準額である 3,000 円を寄附しつづけることにする。こうしておけば、同じことをしようとする人のハードルを下げることができる。

以上により、冒頭の通りに結論した。